LINEも使ってないな
アズール・レーンだっけ?
ポンペオ演説には久々に感動
我々はソビエト連邦を閉鎖したが、共産中国は我々の国境に入って来ている
今、我々自由世界が変わらなければ、共産中国が我々を変えてしまう
始まった
日本政府自民党の親中国派を掃除する時が来た
使うのやめなさい!じゃないくて
Googleplayで配信させなきゃ良いだけの事なんだがな
Googleplayで配信させなきゃ良いだけの事なんだがな
在日韓国人が、一番アメリカと日本を破壊している原因である。
中国は、在日韓国人を使って、アメリカと日本を破壊している。
NHKを乗っ取った在日韓国人は、一番アメリカと日本を破壊する存在だ。
アメリカが、韓国を敵扱いしないと、その方面から
アメリカと日本はやられるだろう。
味方のふりをした敵が、一番危険なのである。
在日韓国人と韓国という、アメリカが味方扱いしている国が
日米を一番破壊して、中国の侵略を一番助けている危険な存在だ。
アメリカは、韓国をはやく敵指定しないといけない。
TikTok制限反対のネットデモ起こさないとな
あの韓国にやられているのを、認めたくないといって、
現実から逃避してきたのは、アメリカと日本である!!!
だからこそ、韓国を侮り、韓国に全ての大手マスコミを乗っ取られて
アメリカと日本は、中国と韓国に滅ぼされようとしている。
味方のふりをした敵、韓国に、やられているなんて認めたくない!と
現実から逃避してきた、アメリカと日本は
もう韓国にやられているという、現実を直視して、受け入れて
韓国を一番の脅威と感じ、危険だと決定して、
韓国を敵扱い、敵指定しないといけない!!
コロナで疲弊したところで黒人暴動を煽動してアメリカを分断しようとした
こんなことした中国を見逃す筈ない
南シナ海には米英豪の空母艦隊が既に集結したし、
先ずは、海上基地を攻撃するつもりだろ
こんなことした中国を見逃す筈ない
南シナ海には米英豪の空母艦隊が既に集結したし、
先ずは、海上基地を攻撃するつもりだろ
>>1
ナイスゥー
ナイスゥー
そんなこと言わずに仲良くしようよ
ラブアンドピース
ラブアンドピース
g123とかいうサイトも閉鎖させろ
すごいねー
インドが
反中のトップバッターになるとは
インドが
反中のトップバッターになるとは
五毛くん
息してる?
息してる?
てか、息くさい
アメリカが中国を敵扱いし、攻撃したのは最近である。
中国を攻撃したということは、中国から味方を守るというのも始めたということだ。
アメリカが味方を守ってくれるというのは、
中国を攻撃したという、実際の行動で、同時におこっている。
そしてそれは、最近始まったばかりだ。
LINEも危険
日本人のLINE依存体質は異常
マスコミが韓流汚染されてるから
上手いこと洗脳しちゃったんだろうけど
マスコミが韓流汚染されてるから
上手いこと洗脳しちゃったんだろうけど
>>148
洗脳云々の前に国産のまともなメッセンジャーがないからだろ
洗脳云々の前に国産のまともなメッセンジャーがないからだろ
+メッセージに期待してたけど伸びないね
まず安倍と菅だな
あちこちにケンカ売りすぎ中国の末路
カチで核戦争をやらかす
パキスタン
パキスタン
これフォートナイトとかも規制されたら子供やらがかわいそうだな
代わりはいくらでもある
ウザいと思ってたから丁度いいわ
日本の7つの自治体がTikTokと業務提携して使ってる
中国の侵略の手口の一つ
中央だけじゃなく(既に日本は中央もだが)
地方自治体と友好を深めて縁切りしづらくなる
中国の侵略の手口の一つ
中央だけじゃなく(既に日本は中央もだが)
地方自治体と友好を深めて縁切りしづらくなる
中国包囲網すげー 日本はだんまり なぜ?
COD mobileやってたわ
アプリの禁止はほぼ意味ないよなあ
いつでも中共の好きなタイミングでソフトのアップデートで爆弾送り付けることが可能な仕組みが問題。
敵国の自由になるドアを開いて待ってるみたいなもの。
敵国の自由になるドアを開いて待ってるみたいなもの。
つうか厳罰化とかインスコすると端末壊れるくらいやらないと駆逐は無理だろ
もし本当に便利なアプリならな
もし本当に便利なアプリならな
自民党てなんでなんもせんの?
というか未成年にスマホ持たせることが間違ってる
ガラケーで十分だろ
ガラケーで十分だろ
2020年6月30日、TikTokを含む59個の中国製アプリがインドで使用禁止となりました。2020年6月17日頃にインドと中国の国境付近にある係争地で両軍が衝突したことを契機に、両国の緊張が高まっていた中での決定でした。
この禁止からおよそ1カ月後となる2020年7月27日、インド政府は6月に禁止された中国製アプリのクローン版アプリ47個を新たに禁止しました。禁止されたアプリには、TikTokのクローン版であるTikTok Liteなどが含まれています。
さらに政府筋が複数のメディアに語った情報によると、インド政府は世界最大のオンラインモバイルコマースカンパニーAlibabaに関連するものを含めたアプリ275個について、追加の禁止措置を検討しているとのこと。新たに検討されている275個の中国製アプリには、Alibaba傘下のオンラインショッピングポータルAliExpressのアプリや、世界最大級の売上高を誇るゲーム会社Tencentが運営する「PUBG Mobile」、スマートフォンメーカーのXiaomiが提供するショートムービー共有アプリ「Zili」、TikTokの親会社であるByteDanceが提供する音楽アプリ「Resso」や自撮り加工に特化したカメラアプリ「Ulike」などが含まれています。さらに、フィンランドのヘルシンキに拠点を置くソフトウェア企業Supercellなど、中国のテクノロジー企業が投資している企業のアプリも検討候補に挙がっているそうです。
検討段階にあるとされる中国製アプリ275個については、セキュリティ上の懸念から禁止を検討されているものや、データ共有やプライバシー上の問題から禁止を検討されているものも含まれているとのこと。一方で、ある政府筋は「どのアプリを禁止するかは未定で、全てのアプリを禁止する可能性や全く禁止しない可能性さえある」とコメントしているそうです。
インド電子情報技術省の関係者は、「インド政府は禁止措置を講じる前に、適切な手続きに従います」「この件に関連するプロセスはすでに存在しており、禁止措置のための委員会が設置されています。禁止措置命令が出た場合には、電子情報技術省が対応します」と回答しました。
インドは推定4億5000万人のスマートフォンユーザーを擁する巨大市場です。例えば、TikTokはインドでのダウンロード数は6億1100万回で、この数値は世界全体の総ダウンロード数の30.3%を占めており、1億人のアクティブユーザーがインドにいたとされていました。PUBG Mobileはインドのユーザー数が最も多く、インドでのダウンロード数は1億7500万回、世界全体の総ダウンロード数の24%を占めています。インド政府の禁止措置によって、これらの中国製アプリは大きな打撃を受けるとみられています。
一方、日本の自民党の「ルール形成戦略議員連盟」は、2020年7月28日にTikTokを含む中国製アプリについて利用を制限するよう政府に提言する方針を固めました。